平和エアテックが育てたいのは、設備工事に従事する人ではなく、将来にわたって活躍し続けられる人材です。そのために私たちは、明確な育成方針を定め、日々の育成を行っています。

3つの育成方針

時代の変化に対応できる人材を育てる

設備工事業そのものが、技術の進歩や人の生活の変化によって変化せざるを得ない業界であり、当然その業界に身を置く人間も変化が求められます。

さらに大きな視点で見たときに、設備工事業だけにキャリアを捧げるというのは稀で、時代や個人のキャリアに合わせて、あらゆる業界に身を置くことのほうが主流となるでしょうし、むしろそうあるべきでしょう。

「あの業界で働いてみたい」「なにか新しいことをしてみたい」

そう思った時に、時代の変化に対応する方法を知らずに、同じところに留まり続けなければならないというのは不幸でしかありません。

平和エアテックでは、そのような不幸を看過しません。

平和エアテックの社員個人の可能性を最大限活かすことが、これからの社会に貢献できるひとつの方法であり、その具体的手段として、「時代の変化に対応できる人材を育てる」という指針を掲げています。

「誠実さ」を大原則とする

では、「時代の変化に対応できる人材」とはどのような人材なのでしょうか?

結論は「誠実さ(人間力)」がある人材です。

いくら技術力が高くとも、経験が豊富でも、そこに「誠実さ」がなければ顧客満足を生み出せませんし、平和エアテックのビジョンとも合致しません。

現状の課題とビジョン

平和エアテックでは、この「誠実さ」を醸成するために行動指針をまとめ、常にこれを意識しながら日々の業務に取り組んでいます。

社員一人ひとりが「誠実さ」を持って目の前のお客様に対応することによって初めて、平和エアテックという組織として、その技術力を生かした対応ができるのです。

行動指針・企業理念

前例にとらわれない「本質思考」を身につける

しかし、「誠実さ」だけでは時代の変化に対応しきれないこともあるでしょう。

「誠実さ」は「素直」と言い換えることもできますが、「素直」なだけでは時代の変化に翻弄されるだけで終わってしまう可能性があるからです。

実際の現場においても、お客様や上司から言われたことをただ黙々とこなすだけではつまらないですし、自身の成長にもつながりません。

必要なのは「そもそも、それはどうあるべきなのか」を考える「本質思考」です。

「本質思考」を身につけることで、お客様の御用聞きに留まらない価値のある提案が可能になりますし、日々の業務を充実させることにもつながるでしょう。

平和エアテックのキャリアパス

平和エアテックに入社される社員の半数以上は未経験者として入社し、各々が前線で活躍しています。

入社から3年間はメーカー・社内技術研修・資格取得・OJTによる補助で現場を学びながらスキルを磨き、4年目からは一人前として前線で活躍していただくキャリアパスを用意しています。

取得が推奨される資格一覧

平和エアテックでは、資格取得奨励制度を用意しており、以下の資格の取得を推奨・支援しています。

1級・2級管工事施工管理技士 管工事の実施に当たり、一般建設業及び特定建設業の営業所でその施工計画及び施工図の作成並びに当該工事の工程管理、品質管理、安全管理等工事の施工の管理を行うことができる。
職長・安全衛生責任者教育 監督業務、作業者の適正配置、作業手順、異常・緊急時の処置等、現場の監督者が習得すべき事項を習得できる。
また、事業主の代理として現場の安全を担う項目について習得できる。
空気調和・衛生工学会設備士 空気調和設備にかかわる技術者としての基礎的・専門的な技術・知識の習得度を判定する試験で、空気調和設備にかかわる技術者の育成とこれに基づく技術の向上を目的としている。
設備設計 1級建築士 一定規模(階数3以上かつ床面積の合計 5,000m2超)の建築物の設備設計については、設備設計 1級建築士が自ら設計を行うか若しくは設備設計1級建築士に設備関係規定への適合性の確認を受けることが義務付けられている。
資格取得条件の一つに、1級建築士として 5 年以上設備設計業務に従事していることとなっている。
1級建築士 国土交通大臣の免許を受け、小規模な個人住宅から延べ面積 500 平方メートルを超える高層ビルをはじめ学校・病院など、あらゆる建築物の設計と工事監理、調査鑑定などの業務を行う。
2級建築士 都道府県知事の免許を受け、延べ面積 500 平方メートル以下の建築物の設計、工事監理等を行う。
建築設備士 建築設備士は、建築設備全般に関する知識及び技能を有し、建築士に対して、高度化・複雑化した建築設備の設計・工事監理に関する適切なアドバイスを行える。
建築士は、建築設備に係る設計・工事監理について建築設備士の意見を聴いた場合、建築確認申請書等においてその旨を明らかにしなければならず、建築士事務所の開設者が建築主から設計等の委託を受けたときに、建築主に交付すべき書面に記載する事項として、業務に従事する建築設備士の氏名が規定されている。
1級計装士 設備機器設置において計測制御機器の取付工事やそれにともなう配管・配線工事の設計及び監督を行う。
エネルギー管理士 省エネルギー法第 11 条に基づき、エネルギーの使用の合理化に関して、エネルギーを消費する設備の維持、エネルギーの使用の方法の改善及び監視、その他経済産業省令で定めるエネルギー管理の業務を行う。
消防設備士(甲種第一類) スプリンクラー設備、屋内消火栓設備などの水消火設備の工事、整備及び点検を行うことができる。
また甲種第二類は泡消火設備、甲種第三類は不活性ガス消火設備や粉末消火設備の工事、整備及び点検となっている。
登録配管基幹技能者 熟達した直接施工能力を有し、「段取り、取りまとめ」といった作業管理や現場管理技術者との連絡・調整・提案業務を担い、部下の指導育成に当たる上級職長で、専門工事業における主任技術者の中核的役割を担うもの。
建設業経理事務士 おもに建設業の企業内で経理部門に従事する方を対象に、建設業経理に関する知識及び処理能力の向上を図ることを目的とした資格。
各種技能講習 各種業務の範囲・種別は労働安全衛生法などで規定されている。技能講習は、免許よりは権限が限定され、特別教育よりは高度な業務を行える。
各種特別教育 各特別教育の内容の詳細は、労働安全衛生規則第 39 条の規定に基づき、安全衛生特別教育規程その他の告示により定められている。